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トランプ

宮本又郎

2016年に「日本の企業家シリーズ」(PHP研究所)の第一弾として『渋沢栄一 日本近代の扉を開いた財界リーダー』を刊行しました。私が渋沢栄一に最も関心を持った理由は、財界リ…

真壁昭夫

5月9日・10日の米中の通商協議は合意に至らなかった。両国の関係者は、協議は建設的だったものの、中国の政府補助金支給などについて合意できなかったとしている。それに伴い、…

後藤康浩

米中経済戦争は、ついに両国がお互いの輸入品の大半に25%の追加関税を課す段階までエスカレートした。両国首脳が突然、和解する可能性はあるが、米中間は貿易だけでなく、産業…

真壁昭夫

最近、トランプ米大統領は、さかんに金融当局である連邦準備制度理事会(FRB)に対して金利引き下げの要請を行っている。昨年末のFRBの利上げは誤りで、それを是正するために金…

小山政彦

私は、将棋の羽生善治九段(「十九世名人」称号資格保持者=原則として就位は引退後)と共著で、2013年に『勉強について、私たちの考え方と方法』(PHP研究所)という本を出しま…

NIRA総合研究開発機構理事 神田玲子

米中の貿易戦争は、トランプと習近平の二人の言動に注意が行きがちだ。しかし、多くの識者が指摘するように、この根底には、米国と中国の覇権争いがある。自由に価値を置くリベ…

政治経済社会研究所代表・中山文麿

2月末、ベトナムのハノイでトランプ米大統領と金正恩北朝鮮国務委員長の首脳会談が行われた。結果は想定外の物別れに終わった。このことは、北朝鮮の核兵器や中距離ミサイルの…

真壁昭夫

わが国の著名経営者の一人は、「昨年11月以降、世界経済には尋常ではない変化が起きている」と発言した。この言葉の背景には、昨年の秋以降、中国経済が急減速していることに伴…

青森県 五所川原商工会議所

五所川原商工会議所(青森県)は1月27日、津軽地方の伝統的なカードゲームの大会、「第25回ゴニンカントランプ世界選手権」を五所川原市民体育館で開催した。当日は、県内外の愛…

会議所と日本経済団体連合会は1日、「アジア大洋州地域大使との懇談会」を都内で開催した。懇談会には、経済界から日商の三村明夫会頭はじめ42人、外務省から金杉憲治アジア大…

明けましておめでとうございます。平成31年の新春を迎え、謹んでお喜び申しあげます。各地商工会議所の皆さまにおかれましては、各地域の経済の発展、また日本商工会議所の諸事…

真壁昭夫

昨年11月以降、米国の株式市場が不安定な展開を示したこともあり、これまで世界経済をけん引してきた米国景気の先行きに関して慎重な見方が増えている。トランプ米大統領の減税…

宇津井輝史 文章ラボ主宰/神田玲子 NIRA総合研究開発機構 理事/丁野朗  東洋大学大学院国際観光学部 客員教授/時事通信社 常務取締役 中村恒夫/政治経済社会研究所 代表 中山文麿

「平成」が終わり、新たな時代の幕開けとなる2019年。本稿では、本紙コラム「石垣」執筆者に2019年の日本そして世界の行方について聞いた。 グローバル経済は近年の傾向ではな…

政治経済社会研究所代表 中山文麿

11月6日に米国の中間選挙が行われ、下院は民主党が勝利し、上院は共和党が多数派を維持した。共和党はトランプ大統領を前面に出してトランプ党として戦い、民主党はトランプ氏…

後藤康浩

今年3月に米国による中国製品への追加関税措置と中国の報復措置から始まった「米中貿易戦争」が、拡大の様相を見せている。またここ数年、中国は経済に関して「一帯一路」や「A…

政治経済社会研究所代表 中山文麿

米中間で報復関税の応酬など、貿易戦争が激化してきた。トランプ米大統領がアメリカファーストの保護貿易政策を強行した結果だ。第二次世界大戦後、世界経済は米国が主導する自…

日本商工会議所はこのほど、7月の商工会議所LOBO(早期景気観測)調査結果と共に、トランプ米政権の貿易摩擦の動きに伴う影響についてヒアリングした結果を発表した。トランプ米…

後藤康浩

トランプ大統領が、今年3月に戦端を開いた米中貿易戦争は、米中両国首脳が妥協点を探りながらブラフを繰り出す心理戦にとどまると思いきや、双方が500億ドルまで25%の追加関税…

真壁昭夫

米国のハーレー・ダビッドソン(ハーレー)が、欧州向けオートバイの生産を米国外に移転すると表明した。その目的は、EUがトランプ米大統領の強硬な貿易政策に対応してとった…

文章ラボ主宰 宇津井輝史

のちに冒険家と呼ばれる堀江謙一さんが、米サンフランシスコの港にヨットを着けたのは1962年8月12日の夕方だった。わずか19フィートのマーメイド号で単独無寄港太平洋横断を達…