公益財団法人日本生産性本部は、「レジャー白書2016～少子化時代のキッズレジャー～」を公表した。同白書は、わが国における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的に分析・記録している調査で、1977年の創刊以来通算40号目となる。

2015年の余暇活動の参加人口は、「国内観光旅行(避暑、避寒、温泉など)」(5500万人)が、5年連続首位となった。北陸新幹線、シルバーウイークなどが追い風となった。

2015年の余暇市場は72兆2990億円となり、前年比1.0%減少した。スポーツ、観光・行楽部門は前年を上回ったが、娯楽部門のパチンコなどがマイナスだったことが響いた。

部門別では、スポーツ部門は、シューズ、ウエア、フィットネスが好調。スポーツ観戦も大幅増となった。趣味・創作部門では、音楽コンサート、映画が好調を維持。カメラ、ビデオカメラは落ち込んだ。

娯楽部門では、公営ギャンブルは堅調だが、パチンコ、ゲーム関連市場が大幅減となった。観光・行楽部門では、遊園地、旅行、鉄道、航空、ホテル、旅館などが成長。乗用車はマイナスとなった。

今回の白書では、特別レポートとして5～14歳の子どもの余暇に焦点を当て、子どもの参加率や親からの期待、余暇活動に影響を与える要因、余暇への意識などを調査。子どもの参加率の首位は「トランプ、オセロ、カルタ、花札など」だった。この他、男子は「テレビゲーム(家庭での)」、女子は「遊園地」に人気があった。

また、親の余暇支出が増えた場合は、減った場合より子どもの国内旅行への参加率が高くなるなど、親の支出面や時間面のゆとり度が子どもの余暇に影響することが分かった。