テーマ別企業事例被災地企業応援企画能登半島地震から2年! 前を向き、立ち上がる被災地企業もとやスーパー

2026/2/6

２０２４年元日に発災した能登半島地震、さらに同年９月に能登を襲った豪雨災害により能登半島の被災地の復旧・復興は遅々として進んでいないのが現状だ。一方で試練を乗り越え、再び能登半島に元気とにぎわいを取り戻そうと立ち上がる地域企業がある。さまざまな困難に負けず、能登の復興をけん引しようと頑張る被災地の企業・団体から話を聞いた。

もとやスーパー外観。店頭に掲げられた「開」の文字は、奥能登豪雨の１年後に書かれた。地域復興の祈りが込められている

地域唯一のスーパーが壊滅的被害　今、新たな交流拠点として再生へ

石川県輪島市にあるもとやスーパーは、地域唯一のスーパーとして、戦後から住民の生活を支え続けてきた。近年では、買い物に困る高齢者のために移動販売車を走らせるなど、単なる小売業を超えた地域貢献を続けていた。しかし、能登半島地震と奥能登豪雨により、壊滅的な被害を受け、一時は廃業の危機に陥った。その店は今、地域の新たな交流拠点となるべく、全国から支援を募っている。

地域のため震災当日も営業　再建矢先の無情な豪雨

輪島市町野町（まちのまち）は、輪島市の中心部から車で30分余り。「奥能登」といわれる輪島市と珠洲市、能登町のほぼ中心に位置している。もとやスーパーは、この地域で唯一のスーパーで、現在の代表者、三代目の本谷一知（もとやかずとも）さんの祖父が1961年に店を構えた。

「食料品や生活雑貨、家電まで何でもある店でした」と本谷さんは振り返る。地域住民に親しまれている同店は、一年のうち1月1日だけが休日だった。2024年のその日、震度６強の地震が発生した。同店では天井が落ち、店内の設備は壊れ、停電で真っ暗な状態だったが、本谷さんは店を開けた。被災当日、着の身着のまま避難してきた住民に対し、財布を持っているかなど聞ける状況ではない。本谷さんは「好きなものを持って行ってください」と在庫商品を無料で提供した。

この地域は、倒壊した家屋などにより、道路が寸断され、孤立状態となった。本谷さんの自宅を含む親族の家屋4棟も倒壊した。住む場所を失った本谷さんたちは、治安の悪化による窃盗団への警戒もあり、店舗の床で靴を履いたまま寝泊まりする生活を余儀なくされた。

その後、店を存続させるために販売を再開した。仮設住宅の建設情報などを集め、復旧作業員の需要に合わせて仕入れを行うことで、少しずつ売り上げを取り戻していった。同年7月には「元の通り商売ができる」と思えるほど復旧した。

しかし、その矢先の9月21日、奥能登豪雨がこの地を襲った。店の裏を流れる川が氾濫し、店内に泥水が入り、短時間で水かさは約2mに達した。本谷さんは、従業員とともに店舗の2階へ避難したが、店を守りたい父、二代目でもある一郎さんは１階に残った。「父はもう死ぬだろうと思いましたが、泥だらけで生きていました」と語る本谷さん。水が引いた後も、店内が30㎝もの泥に埋まり、設備は全滅。移動販売車など9台が流された。「もう無理だ」と本谷さんは心が折れ、廃業を覚悟した。

泥の中から見いだした希望と「日本の可能性」

再起不能と思われた状況で、本谷さんの心を動かしたのは父の姿だった。足が悪く、泥の中で転びながらも、無言で片付けを続ける父。また、70代、80代の高齢者たちが、まだこのまちでの商売に可能性を感じていることも、彼を奮い立たせた。決意を固め「2カ月で再開する」とメディアやSNSで発信すると、短期間に全国から約2000人ものボランティアが駆け付けた。見ず知らずの人々が泥かきをしてくれる姿に、本谷さんは「日本人の持つ言葉にできない優しさと、この国の可能性を感じた」と語る。彼らは一方的に支援をしているのではなく、「ありがとう」と言われることで、自らも笑顔になる。支援とは一方通行ではなく、相互にエネルギーを与え合う循環であることを、本谷さんは知った。

また、再建に向けた支援の中で、輪島商工会議所の存在も大きかった。もちろん資金的な援助は不可欠だが、最も心強かったのは「親身な対応」だったという。担当者の温かい言葉と態度は、数字には表れない精神的な支えとなった。

奥能登の新たな拠点　「泊まれるスーパー」計画

度重なる災害に見舞われても前を向けた最大の理由は、本谷さんが事業者として「理想」を持ち続けたからだ。現在、本谷さんは新たな事業モデルの構築にまい進している。それは、泊まれるスーパー「MOTOYA Base（モトヤベース）」で、現在の店舗をスーパー兼交流スペース兼宿泊施設として改築する計画だ。被災地では、復旧作業員やボランティアの宿泊場所が圧倒的に不足している。また、地元の高齢男性たちは「お茶会」のような支援イベントには足を運びにくいが、スーパーという日常的な場所には自然と集まる。そこで、スーパーのインフラ機能を維持しながら、外部の人々が滞在し、地域住民と自然に混ざり合う場所をつくる。そのためにクラウドファンディングを立ち上げ、全国から支援を募っている。

改築後は、まず復旧作業員を受け入れて経営基盤を固め、将来的にはボランティアや観光客を受け入れる。訪れた人が雪かきや草刈りなど、地域の困り事を解決し、おいしいものを食べて温泉に入る。そんな体験型の旅行需要を掘り起こそうとしている。

「奥能登を再生するための拠点であり、民間が主導してまちを復興させる拠点でもあります」と本谷さんは語る。災害支援を「助け合って良かった」と思える心の交流へと昇華させる。スーパーマーケットの枠を超えた新たな拠点が、奥能登の地で生まれようとしている。