企業経営は、平穏な日々ばかりというわけにはいかない。時には業績悪化やビジネス環境の変化による倒産の危機といった逆境もある。会社存続の危機を乗り越えるのは、経営者の企業存続への強い決意とそれを行動に移す「リカバリー力」だ。
業界初“業務用”マッサージチェアで民事再生法適用からＶ字回復
健康機器の企画・開発を行っている日本メディック。設立以来、家庭用マッサージチェアを扱い、販促のためにコインボックスを付けて温泉旅館などに設置していたが、徐々に売り上げが低迷。民事再生法適用から起死回生をかけて、業界初の業務用に特化したマッサージチェアを開発。独自の販売方法により右肩上がりで売れ行きを伸ばし、国内トップシェアを確立した。
取引先の突然の条件変更で民事再生法適用を決断
旅館やホテル、温泉施設などの休憩スペースに置かれたマッサージチェアは、日本人にとってなじみのある風景だ。入浴後の弛緩した体を預けて、全身をもみほぐすのは至福の時間と言えるだろう。１９８３年の設立以降、家庭用マッサージチェアの販売を行ってきたのが日本メディックである。 「設立当初は、まだ家電量販店などなかった時代。まちの電気屋さんの店内にマッサージチェアを置くスペースがなかったので、旅館やホテルなどで利用客向けに展示販売を行っていました」と同社社長の城田充晴さんは説明する。
その後、家電量販店やテレフォンショッピングなどが登場し、同社の販売方法の競争力が低下し、売れ行きは徐々に下降線をたどる。そこでコインボックスを取り付け、使用料を払えばいつでもマッサージチェアが使用できるように改良したことで売り上げが回復し、業績は持ち直し始めた。そんな矢先、取引先から条件変更を通達される。 「施設にマッサージチェアを設置するには、まずはその機械をメーカーから買わなければなりません。最初に何百万円も投資して、月々入ってくる大量の１００円玉から投資を回収して利益を出すには時間がかかるので、機械代金は分割払いにしてもらっていました。ところがメーカーの経営者が変わり、突然一括払いのみに変更するという通知が来たんです」
それではとても資金は回せないと、余力が残っているうちに全ての事業を売却。２０１１年、民事再生法の適用申請を決断した。
日本になかった“業務用”に特化して起死回生を図る
同社は起死回生の方策として、長年培ってきたノウハウを生かし、当時日本にはなかった“業務用に特化したマッサージチェア”のファブレス（生産ラインを持たない）メーカーへ転身を決める。実は、マッサージチェアに業務用というカテゴリーはない。コインボックスが付いていて、不特定多数の人が使える場所に設置されているから業務用と呼んでいるが、あくまでも個人使用を念頭につくられた家庭用だ。では、業務用と家庭用はどこが違うのか。 「多くの人が使用すると、本体の側（がわ）生地が傷みやすいんです。擦り切れたり、ほつれてきたり。それを修繕するには本体を分解して側生地を剝がし、張り替えなければなりません。ものすごい手間とコストがかかります。そこで当社は、傷みやすい箇所を交換できる製品を考えました」
そうして開発されたのが「あんま王」だ。頭を乗せる枕、背もたれ、座面など、消耗しやすく、また体が直接触れて汚れやすいパーツを着脱可能にし、誰でも簡単に交換できるのが特長だ。以前は、「破れたから直してほしい」と頼まれても、同じ側生地の在庫がないため、納品まで１～２カ月掛かるケースもあった。その点、同製品は交換用の各パーツが常にストックしてあり、すぐに対応できる。 「現会長の父は、40年くらいマッサージチェアの業界にいて、壊れた機械の修理や破れたパーツの修繕などさんざん経験してきたので、不便な部分を解決して顧客に喜んでもらいたいという思いが強く、それを形にしたのが『あんま王』です」
