コロナ禍が去っても、わが国の個人消費はなかなか盛り上がらない。その背景に、賃金の上昇から物価上昇分を引いた実質ベースの賃金率が、安定的にプラスにならないことがある。春闘などにより給料は増えるのだが、物価がそれ以上に上がる。そのため生活実感が改善せず、節約志向が緩みにくい状況が続いている。

私たちが肌で感じる物価の上昇と、消費者物価指数が示す物価の上がり方に乖離（かいり）が生じていることも重要だ。私たちがスーパーに行って、毎日買う食料品や日用品はかなり上がっている。その一方、消費者物価指数を見るとそれほど大きく上がっていない。肌感覚と数字が一致しない。総務省の小売物価統計調査によると、今年2月、東京都区部のコシヒカリ（５㎏当たり）の価格は平均で４３６３円、前年同月の２４４１円から１・８倍程度に上昇した。また、食料品や日用品だけでなく、電気・ガスや外食、宿泊といったサービスの価格も上昇している。それに対して、消費者物価指数の上昇率はせいぜい３％程度だ。私たちの体感物価と、物価の統計には乖離がある。

そのからくりの一つは、私たちが毎日買う食料品などの価格が大きく上昇している一方、何年かに一度しか買わない電気製品などの価格はあまり上がっていないことがある。私たちの体感物価は、実際の毎日の買い物を通じて形成される。ところが、消費者物価指数は多くの品目やサービスの平均値になる。そのため、今回のように食料品などの上昇率に比べて、たまにしか買わない電気製品などの価格が安定していると、どうしても肌感覚と統計上の消費者物価指数とに乖離が出てしまう。