公益財団法人日本生産性本部は10月31日、２０２３年の余暇活動状況について取りまとめた「レジャー白書２０２４」を発行した。同白書によると、23年の余暇関連市場規模は71兆２１４０億円。前年比で13.４％増、コロナ禍前の19年比では98.５％の水準に戻った。部門別では観光・行楽部門が前年比32.１％増と大きく増加している。余暇活動の参加人口１位は国内観光旅行（４７４０万人）。外食が２位に上昇した。

同白書は、わが国の余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的に分析・記録するもので、１９７７年の創刊以来通算48号目。新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置付けが「５類感染症」に引き下げられた２０２３年は、国内観光旅行などの外出を伴うレジャーをはじめ、多くの活動で参加人口の増加が見られた。

余暇関連市場規模は前年比13.４％増の71兆２１４０億円。コロナ禍により落ち込んだ分野が大きく回復に向かい、コロナ禍前の19年比で98.５％の水準まで戻っている。

余暇活動の参加人口上位種目は、「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」が４７４０万人で前年に続き１位。「外食（日常的なものは除く）」は３８２０万人と、前年より４１０万人増加し２位に上昇した。前年２位の「動画鑑賞（レンタル、配信を含む）」は３６００万人（60万人減）で３位、「読書（仕事、勉強などを除く娯楽としての）」（３５４０万人）は50万人増加したが４位となった。上位20位のうち、前年より順位が上昇した種目は７種目、参加人口が増えた種目は15種目となっている。

１人当たり平均参加種目数は前年比０.３種目増の10.４種目。主に観光・行楽部門で微増しており、男女別で見ると女性の増加幅が大きかった。また、仕事（勉強や家事を含む）重視か余暇重視かについては、余暇重視派（「仕事より余暇の中に生きがいを求める」「仕事は要領よく片付けてできるだけ余暇を楽しむ」の合計）が65.７％だった。余暇重視派は09年（50.５％）から年々増加傾向にあり、仕事重視派は減少傾向にある。

余暇関連市場規模を部門別に見ると、スポーツ部門は前年比３.６％増で、各スポーツ用品、スポーツ観戦が伸びた一方、コロナ禍で急増したゴルフ練習場やキャンプ用品、釣具、スポーツ自転車は反動減となった。趣味・創作部門は前年比１.７％増。動画配信、音楽配信、電子出版などのコンテンツ配信は堅調を維持し、映画、音楽会、演劇などの鑑賞レジャーは回復基調が継続した。　娯楽部門は前年比12.６％増で、テレビゲーム・ゲームソフト、ゲームセンター・ゲームコーナーは増加したが、オンライン・ソーシャルゲームは減少。パチンコ・パチスロ、外食やカラオケは順調に回復した。観光・行楽部門は前年比32.１％増と大幅な増加。国内旅行の高まりやインバウンド効果でホテル、遊園地・レジャーランド、旅行業、鉄道、国内航空、会員制リゾートが増加している。

白書は全国書店などで販売（８８００円。税込み）。

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