日本は、毎年のようにさまざまな自然災害に見舞われている。地域とともに成り立つ企業にとって、従業員はもちろん地域全体を守るための防災・減災対策は必須となっている。今号では、今後、地域企業が意識していくべき「レジリエンス」とは何かを解明するとともに、企業方針として自社と地域を守るさまざまな活動を行っている「レジリエンス企業」の取り組みに迫った。

＊レジリエンス（Resilience）とは「弾力」「回復力」を意味する。企業活動においては、災害などの困難に直面した時の備えや迅速な行動＝強靭化を指す

継続的な防災訓練と供給網の確保　従業員と地域の生活を守る

岩手県大船渡市に本部を置き、三陸地域を中心に食品スーパーを展開するマイヤ。現在は、直営店舗と子会社合わせて21店舗を運営するが、２０１１年の東日本大震災では、６店舗が津波による大きな被害を受けた。しかし、従業員は迅速で的確な避難誘導を行い、被害が少なかった店舗では震災直後から営業を再開した。これは、同社の長年にわたる防災への取り組みと「地域の食のライフライン」という意識が生んだもので、その対応は全国の自治体や企業から注目されている。

50年の歴史が培った現場力　震災を乗り越えた防災訓練

マイヤは、三陸地域に大きな被害をもたらしたチリ地震津波（1960年）の翌年、創業者が復興資金を借りてスーパーを開業したのが始まりである。そして、その50年後に東日本大震災が起き、再び三陸地域を津波が襲った。 「大船渡は、津波と縁が深い場所です。ですから創業者は、当社独自の厳しい防災訓練を行っていて、『訓練中に笑顔や白い歯を見せた人がいたらやり直し』という徹底ぶり。私も継承して長年続けてきました」と語るのは、91年から同社社長を務め、2018年から会長となった米谷春夫さんである。防災訓練は１年に２回、火災や地震発生を想定して行われており、必ず消防署の職員に立ち会ってもらい、講評を受けている。「本当に本番さながら」の訓練を重ねていたことが、東日本大震災の際に生きたと、米谷さんは振り返る。

11年、同社は大船渡市で5階建ての総合量販店（GMS）を、陸前高田市では3階建ての通常店舗を運営していた。いずれの店舗でも地震発生直後、店長が「津波が来る」と確信し、自らの判断で顧客を避難させ、全員の避難を見届けた後に従業員を避難させた。また、津波による大きな被害を受けた他店の店長たちも「非常に的確な判断をして、1人も犠牲者が出なかった」と米谷さんは語る。

また、大船渡市内の内陸部にあった店舗では、地震発生の午後2時46分、停電で店内が真っ暗になった。しかし店長の自主判断で、当日の午後4時には営業を再開した。レジが動かないため、商品を駐車場まで持ち出し、従業員の車でライトを照らしながら、午後10時までワゴン販売を続けた。大船渡市と陸前高田市が津波による壊滅的な被害を受ける中、この店舗だけが奇跡的に被害を免れたため「お客さまが集中しましたが、かなり喜ばれました」と当時を振り返る米谷さん。

こうした現場の判断力と行動は、日頃からの訓練だけでなく、同社に脈々と受け継がれる「どのような天災があっても、戸板１枚でも営業を続けるんだ」という企業文化が浸透していたからこそだと米谷さんは強調する。震災当時、社長だった米谷さんも、当時の専務も出張中でトップ不在だったが、幹部に「地域になくてはならない店」だという使命感が深く浸透していたことが、とっさの対応につながった。