公益財団法人日本生産性本部は７月16日、「レジャー白書２０２６」の速報版を公表した。速報版は10月発行予定の同白書に先立ち、25年の余暇活動に関する個人の意識や参加実態に関するアンケート調査の結果を取りまとめ公表するもの。調査結果によると、余暇時間および余暇支出は24年より減少したとする回答が増加。仕事より余暇を重視する余暇重視派は過去最高の24年（前年）より減少した。余暇活動の参加率では「国内観光旅行」が４年連続１位となった。

調査は２月にインターネットを通じて実施。全国の15～79歳の男女３２７９人から有効回答を得た。

調査結果によると、余暇時間および余暇支出の「ゆとり感指数」（前年より余暇時間・支出が「増えた」と回答した人の割合から「減った」と回答した人の割合を差し引いた値）について、余暇時間ではマイナス０.８、余暇支出ではマイナス２.１となった。余暇時間は18年以来、余暇支出は22年以来のマイナスとなっている。

仕事（勉強や家事を含む）と余暇のどちらを重視するかについては、「仕事よりも余暇の中に生きがいを求める」「仕事は要領よく片付けて、できるだけ余暇を楽しむ」と回答した余暇重視派が66.３％と多いものの、過去最高であった前年（67.８％）からは減少した。余暇重視派を年代別に見ると、30代が７割以上で最も多くなっている。

余暇活動の参加率（ある余暇活動を25年の１年間に１回以上行った人の割合）を見ると、「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」が47.７％で４年連続１位。２位は「外食（日常的なものは除く）」（39.５％）で前年比３.９ポイント増加した。３位は前年２位の「動画鑑賞（レンタル、配信を含む）」（36.４％、同１.７ポイント減少）となった。

潜在需要（各種目の余暇活動希望率と参加率の差＝希望はあるがまだ実現していない需要）では、１位が「海外旅行」（15.５％）、２位が「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」（14.９％）と、前年と同様の結果となったが、どちらも前年より低下している。

１人当たりの平均参加種目数は、前年より０.２種目減少し10.０種目。コロナ禍の20年（９.９種目）、21年（９.７種目）よりは多いものの、22年（10.１種目）を下回り、コロナ禍前の19年（12.３種目）よりも低くなっている。

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