公益財団法人日本生産性本部はこのほど、第8回「コア人材としての女性社員育成に関する調査」の結果概要を公表した。女性社員の活躍推進を経営方針などで明文化している企業は33･2%で前年より10･2ポイント増加した。

女性社員の活躍推進の効果は、「女性社員の仕事意識が高まる」(50･1%)が約半数でトップ。次いで、「ワーク・ライフ・バランスへの取り組みが進む」(49･9%)、「組織風土の変化」(47･5%)、「優秀な人材を採用できる」(46･5%)、「女性社員の離職率が低下する」(46･2%)、「コミュニケーションが活発化する」(46･0%)、「取引先など社外からのイメージがアップする」(45･2%)となっている。