日商 Assist Biz

中小企業と地域の商売繁盛・企業事例が満載!

日商 Assist Biz

この記事をシェアする X でポスト Facebook でシェア

次の記事

コラム石垣 2017年9月1日号 宇津井輝史

文章ラボ主宰・宇津井輝史

鉄路はどうなるのか。3月11日号の小欄で、経営難からJR地方路線の廃止・縮小が相次ぐ事態に愚考を展開したら、読者の反響があったので再度提起して...

前の記事

コラム石垣 2017年8月1日号 中山文麿

政治経済社会研究所代表 中山文麿

先月初めに九州北部を襲った記録的な豪雨には声を失った。おびただしい倒木を巻き込んだ激流がJR九大線の鉄橋や川沿いの家屋を押し流した。また、...

関連記事

コラム石垣 2025年1月21日号 中山文麿

政治経済社会研究所代表・中山文麿

昨年11月5日の米大統領選挙で共和党のトランプ氏は民主党のハリス副大統領に勝利した。また、共和党は連邦議会の上院と下院選においても勝利して...

コラム石垣 2025年1月1日号 コラム「石垣」執筆者に聞く 2025年の展望

コラムニスト 宇津井輝史/NIRA総合研究開発機構 理事 神田玲子/観光未来プラ 文化庁日本遺産審査評価委員 丁野朗/時事総合研究所 客員研究員 中村恒夫/政治経済社会研究所代表 中山文麿コラムニスト 宇津井輝史/NIRA総合研究開発機構 理事 神田玲子/観光未来プランナー 文化庁日本遺産審査評価委員 丁野朗/時事総合研究所 客員研究員 中村恒夫/政治経済社会研究所代表 中山文麿

政治・経済ともに先行き不透明感が深まった2024年。1月にトランプ氏が米大統領就任、4月には大阪・関西万博が開幕する25年はどのような年に...

コラム石垣 2024年12月11日号 中村恒夫

時事総合研究所客員研究員・中村恒夫

総選挙後、いわゆる「103万円の壁」の扱いが税制協議の焦点になった。課税基準の変更は女性の働き方に影響を及ぼすのは間違いない。一方で、職...

検索

月刊「石垣」

2025 2月号

特集1
今こそDXで活路を開く

特集2
「地域の人事部」で変える!

最新号を紙面で読める!

詳細を見る

会議所ニュース

月3回発行される新聞で、日商や全国各地の商工会議所の政策提言や事業活動が満載です。

最新号を紙面で読める!

詳細を見る

無料会員登録

簡単な登録で無料会員限定記事をすぐに読めるようになります。

無料会員登録をする