〝まちの文房具屋さん〟は減少傾向にある。少子化や卸店の倒産・廃業、流通チャネルの多様化、そして後継者不足……。悪条件尽くしの中、川崎商店の川崎紘嗣さんは自らの意志で五代目代表取締役社長に就いた。万年筆とインクに特化し、店主である自らをブランディング。ＳＮＳで話題になると、県外や海外からの来店が増え、まちの文具店から全国区の文具店へと生まれ変わった。

時代のニーズに即して歴代当主が経営を改革

大垣城の城下町、俳人・松尾芭蕉が「奥の細道」を終えた〝むすびの地〟として知られる水都・岐阜県大垣市。その中心地、それもＪＲ大垣駅から徒歩約５分の好立地に川崎商店が営む「川崎文具店」はある。創業は１９２３年。大正時代に滋賀県柏原村（現・米原市）で食料品や炭、文房具といった日用品の行商に端を発する。同県の文具店に修業入りした二代目は、満州の支店長に抜てきされるほどの商才があり、戦後、復興に向けて活気づく隣県の大垣市に着目し、店を構えた。時流を読んではやりの雑貨も仕入れ、障子紙は張り替えまで請け負うなど、地域の頼れる文具店として発展したという。 「祖父亡き後に三代目になった祖母もやり手で、67年に法人化すると、オフィス需要に目をつけて今でいうＢtoＢ戦略に打って出ます。四代目の父は一転、アスクルなどのオフィス通販が台頭する中、ＢtoＣの丁寧な接客に注力し、〝店主に客がつく〟経営で差別化を図っていきました」