気仙沼商工会議所（宮城県）、大船渡商工会議所（岩手県）、釜石商工会議所（岩手県）で構成する海洋環境適応研究会はこのほど、主力魚種の不漁など、水産業を取り巻く環境が厳しさを増す中、海洋環境の変化に対応した事業モデルの確立を目指した「令和3年度第2回研修会」を2月18日に開催した。
同研究会は、東日本大震災で甚大な被害を受けた三陸地域の水産加工業者の売り上げ回復を図り、2020年に気仙沼商工会議所と大船渡商工会議所の水産業部会で設立。昨年には釜石商工会議所も参画したほか、三陸地域の漁業者、水産加工業者などの関係者、学識経験者も加わり、勉強会や意見交換会などを通して販路拡大や人材確保、輸送コスト削減、商品開発力向上などの経営課題について検討してきた。
この日、大船渡魚市場で行われた研修会では、経済研究所や県水産技術センターの研究員らが岩手県における「サケ・マス類の養殖事業の現状と課題」「サケふ化放流事業」「三陸サーモン養殖バレー協議会」について講演。サケ・マス類の養殖事業が新たな水産資源として注目されている現状、推進に向けた課題などについて知識を深めた。
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