相変わらず全国各地で自然災害が起きているが、2011年に発災した東日本大震災から14年がたつ。東北の被災地の完全復興にはまだ時間がかかるが、新たなビジネスに挑戦している企業は少なくない。今号では、東北各地で頑張る企業の取り組みを紹介し、今、復興に取り組む各地の被災地へ元気を届けたい。
地方発オリジナル文具を世界へ発信 本屋ブランディングで個性を発揮
全国的に苦境に立たされる書店が多い中、創業３３０年余りの老舗書店・八文字屋は好調だ。書籍の販売だけではなく、オリジナル商品の開発・販売を強化し、今や全国にファンを持つ。２０２４年８月に出展した、ニューヨークの世界的な文具の展示会「Ｓｔａｔｉｏｎｅｒｙ Ｆｅｓｔ ２０２４」でも好評を博した。山形から世界へ、その勢いに拍車を掛ける。
「本＋α」で客足を絶やさない
今や「書店ゼロ」という自治体は、全国の27・７％に上る（24年３月現在。出版文化産業振興財団調べ）。その中で、１６９５年創業の八文字屋は、黒字経営を続ける。山形県に本店を含めて８店舗、宮城県仙台市に２店舗を構え、客足を絶やさない。 「書店が減り続けている時代で、うちも売れる店、そうでもない店はあります。しかし、総じて好調です。工夫しているのは、立地やお客さまに合わせた店づくり。例えば、中心市街地にある本店は、郊外に大型ショッピングセンターができて客足が減ったことがありました。そこでサイン会や文具フェス、ジャズライブなど多種多様なイベントを企画して、県外から足を運んでもらえる新たな流れをつくっています。本を買う以外に、空間やコミュニケーションを楽しむ場として機能しています」
そう語るのは代表取締役副社長の五十嵐勇大さんだ。本＋αの世界観を大切にし、八文字屋で本を買うことがステイタスになるブランディングを意識しているという。
同社は江戸時代から続く老舗だが、その歴史は変化の連続だ。和紙問屋に始まり、特産の紅花や青苧（あおそ）、漆などの荷受問屋、上方で人気の八文字屋本という浮世草子（挿絵入りの大衆小説）の貸本業、そして明治時代にはいち早く西洋文具と書籍の小売り、印刷業に乗り出した。１９５０年代には地元の老舗企業らと「丸久デパート」（２０００年閉店）を開業するなど、いつの時代も地域活性化を軸に、業態を変えながら事業を展開してきた。
