総合スーパーの低迷が止まらない。ユニーが約230店舗中最大50店舗の閉鎖を検討し、セブン&アイ・ホールディングス傘下のイトーヨーカ堂も約180店舗中40店舗を閉鎖するという。その原因はどこにあるのだろうか。

日常生活に必要な物を総合的に扱う大衆向けの大規模な小売業態として、高度経済成長期に誕生した総合スーパーは、衣食住の幅広い商品を大量に仕入れ、大量販売することで当時の消費者ニーズに応えてきた。しかし、消費者ニーズが多様化するにつれて、その総合性が逆にあだとなった。消費者が「何でもあるけれど欲しいものがない店」と捉えるようになったのだ。

高い専門性で好業績を維持

時代のニーズは、総合から離れて専門へと向いている。商業の世界においてもユニクロ(ファーストリテイリング)、ニトリ、ABCマートといった専門店チェーンが好業績を維持している。いずれも、それぞれの商品カテゴリーで強い専門性を打ち出している。