シャッターが下りた店の前に「テナント募集」の張り紙が出る。多くの商店街では、そこから次の借り手探しが始まる。しかし、本当はその時点ですでに遅いのかもしれない。

岡山市の表町（おもてちょう）商店街を初めて取材したのは２０１５年だった。前年、岡山駅前に大型商業施設が開業し、既存商店街がどう向き合うかが課題になっていた。表町が選んだのは、価格や規模で競うのではなく、個店の専門性を磨く道だった。

それから11年。表町の課題はさらに先へ進んでいる。いま問われているのは、客をどう呼ぶかだけではない。次の商人をどう迎え、商いをどう途切れさせないかである。

店が空く前から次の商いを描く

「最近、いちばん感じているのは、老舗がどんどんなくなっていることです」

そう話すのは、岡山市表町商店街連盟理事長の片山進平さん。中之町で衣料品店を営む３代目でもある。

団塊世代が引退期を迎え、子どもがいても家業を継ぐとは限らない。片山さんは「商店街には地元店が７割ぐらいあってほしい。それが地域の顔になる」と考える。どこへ行っても同じ店ばかりでは、そのまちを訪れる理由が薄れるからだ。

十数年前、中之町には十数件の空き店舗があった。片山さんがまず始めたのは、地権者を訪ねて話を聞くことだった。店や建物を将来どうしたいのか。子どもは継ぐのか。貸す意思はあるのか。約７割の地権者と話し、家族の事情まで含めて関係を築いた。店が空いてから慌てるのではなく、その前から次を考えるためである。

家賃が高ければ、「自分がここで商売するなら、その家賃を払えますか」と問い掛け、条件の見直しを求める。ある店では片山さん自身が借り主となり、売上高に応じて賃料が変動するサブリースを行った。貸し手と借り手の間に入り、自ら信用を担保したのである。

こうした積み重ねで、中之町では十数件あった空き店舗がほぼ解消した。だが、数字だけが成果ではない。店が空いたときに相談が入り、次の一手を早く打てる関係ができたことの方が大きい。

物件情報を並べて借り手を待つことでは商いは続かない。商売を続けられる条件を整え、次の担い手と結ぶことが大切なのだ。

店を残すよりも商う人を育てる

さらに印象的なのが、老舗洋菓子店「ロマラン」が店を閉じると知った時の対応である。中之町から洋菓子店がなくなる。それは一軒の閉店にとどまらず、まちから一つの業種が消えることでもある。

片山さんは親交のあった洋菓子店「ガウディ」に出店を依頼した。ロマラン側の了承も得て、看板商品も一部引き継いでもらった。空いた一軒を埋めたのではない。まちに必要な商いを次へ渡したのである。

現在、表町では新たな商人を迎えるための「商店街リーシング」も進めている。発想は「この物件を誰に貸すか」ではない。まず「表町で商いたい」という人の話を聞き、その人に合う場所を探す。そして既存の店主へ顔をつなぐ。

商売には苦しいときがある。そんなとき、隣の店主と「昨日は人が少なかったな」「うちもだよ」と言葉を交わせる。片山さんは、そんな何げない関係が商人を支えるという。条件の良い物件だけでは、商人は育たない。相談できる仲間がいることも、まちの価値なのだ。

だから片山さんが目指すのは、空き店舗ゼロではない。「ここで商いたい」「この仲間に入りたい」と思われるまちである。

そして自分自身も、いつまでも中心にいるつもりはない。「私がいなくても回る仕組みにしたい」と言い、後継者を育て、誰が理事長になっても情報が共有され、商店街が運営できるようシステム化を進めている。個店だけでなく、商店街そのものにも事業承継が必要なのだ。

商店街は、店という箱の集まりではない。そこで商う人がいて、支え合い、次の商人へ場所と役割を渡してこそ続いていく。

商店街から「商人街」へ――。残すべきは店舗ではなく、商いが生まれ続ける土壌である。店にまだ明かりがともっているうちに次を考え、商う人を迎え、育て、つないでいく。それこそが、人口減少と高齢化が進む時代に求められる、商いの心と技ではないだろうか。

（商い未来研究所・笹井清範）