月刊石垣2022年8月号
YEG(青年部)フラッシュ 事業報告 地元の未来に夢と希望を 鈴鹿YEG「おしごと体験」
鈴鹿YEGは、2017年から子どもたちに向けた「おしごと体験」事業を実施しているが、昨年はコロナ禍により一旦開催が延期となった。その後、災禍での...
情熱ぴーぷる 第20回女性起業家大賞・スタートアップ部門特別賞
私は美容専門学校を卒業後、大阪で美容師として従事しました。その後、ドラッグストアに転職し、アルバイト責任者として勤務。数字が出せないと厳...
YEG(青年部)フラッシュ YEG CONNECT 三重県連上野YEG
8月号は上野YEGの平井理考さん。「伊賀くみひも」ブランド普及のため全国を飛び回る平井さんにお話を伺いました。
クローズアップ女性会 創立50周年記念式典で功労者の会員を表彰
宮崎商工会議所女性会(日高圭世会長)は6月15日、市内のホテルで創立50周年記念式典を開催した。式典には、来賓を含めて県内商工会議所の女性会会...
クローズアップ女性会 地域のコミュニティ放送局で女性会の魅力を発信
沖縄商工会議所女性会(宮城枇呂会長)は、6月から地域コミュニティ放送局で、会員が出演して自社・自己アピールする「ハピいろトーク」の放送を開...
クローズアップ女性会 ウクライナ支援のためチャリティーコンサートを開催
甲府商工会議所女性会(小沢房子会長)は6月24日、ウクライナ支援のため、チャリティーコンサートを市民会館芸術ホールで開催した。奏者は、同会員...
i-BOX 今月の情報宅配便!! 「オリジナル和風ソースカツ丼の具」発売
岐阜県大垣市で1902(明治35)年から続く老舗の「鶴岡屋本店」はこのほど、創業120年を記念し、「オリジナル和風ソースカツ丼の具」を発売した。創...
100年経営に極意あり!長寿企業の秘密 住民に愛される地域の足として未来を見据えた営業戦略を進めていく
山陰地方の島根県で、東に松江城の天守、西に出雲大社の本殿という二つの国宝が路線の両端にある一畑電車は、明治45(1912)年に一畑軽便(けいべん...
i-BOX 今月の情報宅配便!! 「藤枝おみや」認定商品決定
藤枝商工会議所(静岡県)は、土産品としてふさわしい商品を「藤枝おみや」として2014年から認定している。今年も、お茶やスイーツなどの認定商品1...
「下町育ちの再建王」の経営指南 社内に「学ぶ」気風を育む
本気で生きるということは、学ぶという行為と真剣に向き合うことだと思います。学んだ結果がすぐに出る場合もあれば、なかなか出ない場合もあるか...
日本の誇り 和菜伝承 第5回 未来の100年フード部門~目指せ、100年!~
日本の多様な食文化の継承・振興への機運を醸成するため、地域で受け継がれ愛されている食文化を掘り起こし、100年続く食文化として継承することを...
真壁昭夫の経済底流を読み解く コロナ禍と脱グローバル化で深刻化する世界的な半導体不足
世界全体で汎用型から最先端まで半導体の不足が深刻だ。その要因として、まず世界全体で半導体の需要が急増していることがある。これまで半導体が...
アジアの風〜ビジネスの先を読む〜 スリランカが示すアジアの危機
ガソリン不足や物価高騰など経済危機に直面していたスリランカで、デモに参加していた市民が大統領公邸や首相府に侵入、ラジャパクサ大統領、ウィ...
今日から始める“大人”健康生活 Vol.38 手指・足指を鍛えると若返る!?
健康寿命を考える上で、認知症が気になる人は多いのではないでしょうか。認知症は加齢とともにリスクが高くなり、現在、日本における65歳以上の高...
こんなときどうする会社の法律Q&A 【今月のテーマ】出向解除の拒否
Q当社では、グループ会社間で出向という形で人事交流を行っています。ある会社に出向させていた者に出向解除すると伝えたところ、その社員は出向先...
わが社もできるIT化/身の丈ITで生き残れ! vol.40 限界だった経営者と職人の〝二刀流〟をクラウドツールが救った
小麦粉などの原材料の値上がりは、製パン業界に大きな影響を与えている。いまいパンの営業エリアでは、コンビニや高級食パンとの競争も激化してい...
こうしてヒット商品は生まれた! 塩分チャージタブレッツ
1946年に創業した総合菓子メーカー・カバヤ食品。「おいしさ」「健康・美」「たのしさ」をテーマに、多彩な菓子類を世に出してきた同社が〝塩〟に...
後継ぎ若手経営者の100年戦略 vol.6 川越発のクラフトビール 『COEDO』を世界へ発信
近年、日本各地のクラフトビールが活況だ。創業1975年、設立1982年の協同商事の「COEDO」ビールはその草分けで、世界大会の受賞歴多数、世界25カ国...
誌上セミナー これだけは押さえておきたい 消費税インボイス制度への対応策
2023年10月1日から導入される「インボイス制度」は、発行する請求書などの様式が変わるだけと思われがちだが、実は消費税の課税事業者、免税事業者...
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