地震でも店は開け続ける

4月の地震発生以来、今も余震が続く熊本。多くの住民たちが大きな被害を受け、不便な生活を強いられている中、いち早く店を開け、暮らしを守ったのが地域に根付いて活動する商人たちだ。

彼らは何を考え、どのように動いたのだろうか。

4月日午後9時26分、震度7の地震が発生した時、熊本で5店舗を展開する地元スーパー「スーパーみやはら」の橋本憲明さんは、市内の自宅で家族とともにくつろいでいた。橋本さんは家族を近くの公園に避難させると、店長を務める東バイパス店へと急いだ。

深夜11時ぐらいに店に到着すると、すでに4人のスタッフがいた。商品が床に散乱し、足の踏み場もない状態だったが、誰に指示されるわけでもなく皆が復旧作業に当たり、翌15日の朝、何事もなかったかのように定刻通り朝10時に店を開けた。

「こんなときこそ店を開けなければ」と橋本さん。地震だから営業できなくても仕方がないという考えはなかったという。

しかし、それもつかの間、その深夜(16日午前1時25分)に、再び大地震が熊本を襲った。おびえる家族を連れて午前3時ごろに店に着くと、同じように避難を兼ねて店にやって来た2人のスタッフと会うことができた。店内の惨状は14日の比ではなく、電気、水道、ガスのライフラインが全てストップしていた。

それでも店を開ける意思に変わりはなかった。スタッフとともに懐中電灯を持って店に入ると、水、カップラーメン、缶詰など、お客に求められそうなものを運び出し、店の前に長机を並べ、朝8時半から販売を始めた。

お客から注文を聞いて、運び出したばかりの商品の山から商品を取り出し手渡していく。電気がないためレジは使えない。電卓で計算する必要があったため端数を切り捨て、50円、100円など簡単な価格にして販売した。

17、18日も同じように店頭販売を続けたところ、店の周りを囲むように列が伸びていった。ほとんどの店はまだ営業を再開できずにいた。

昨日より少しでもお客さまのために

19日には電気が回復し、売り場を階下の駐車場に移すことにした。屋内の駐車場なので店頭と比べて広くスペースを使え、雨もしのげる。商品をあちこちに積み上げたり、カーゴ車を利用したりして店内と同じような〝売り場〟を作った。電卓での計算は続いたが、お客にとってはずっと買いやすくなった。

21日には階上の売り場にあった冷蔵ケースを駐車場に下ろし、冷蔵品をはじめ肉、魚の販売も再開。青果はすでに販売しており、これで生鮮三品がそろった。27日には水道が回復し、厨房での作業が可能になると、同店の目玉である「250円弁当」をつくり始めた。

「毎日毎日、昨日よりも今日は少しだけでもお客さまのためになることをやろうと続けていきました」とは同社の宮原るみ常務。「店はお客さまの為にあるこれが当社の社訓です。だから、こんなこときこそ店は開かねばなりません」。

この言葉のとおり、各店の店長やスタッフたちは自分の家の収拾もつかないうちに店に駆けつけ、一刻も早く店を開けようとした。そして事実、地域で一番早く店を開けた。事業は社会にどう役立っているのかを、建前やポーズではなく、全スタッフが普段から真剣に考え、取り組む姿勢があってこそ成しえたことだろう。

「『まだどこも閉まっているのに、開けてくれてありがとう』というお客さまの言葉が今でもはっきり記憶に残っています。それが一番うれしいですね」と、橋本さんはお客の声に胸を熱くした。

いかなるときでも地域の生活を守る店にはそんな崇高な役割がある。

(笹井清範・『商業界』編集長)