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コラム石垣

東洋大学大学院国際観光学部客員教授 丁野朗

2018年の訪日外国人客数は3119万人。ついに3000万人の大台に達し、20年の4000万人目標も視野に入ってきた。リピーターの増加とともに、今後は、「インバウンド未開の地」であっ…

文章ラボ主宰・宇津井輝史

この世界は神が創った。特定の宗教が奉じる神様ではない。ヒトの体ひとつとっても、これほど精緻な設計図を描けるのは神のほかにあるまい。むろん生物は進化する。体を変えてゆ…

NIRA総合研究開発機構理事・神田玲子

「わしの目には十年先が見える。十年たったら世人(せじん)にわしがやったことが分かる」。これは、日本で初めて西洋美術を展示する大原美術館をつくった大原孫三郎の言葉だ。日…

政治経済社会研究所代表・中山文麿

日産自動車のカルロス・ゴーン元会長が有価証券報告書の虚偽記載や特別背任容疑で起訴された。彼は日産の業績のV字回復を実現し、経営者として名声を博していた。日産は今や企…

時事通信社常務取締役 中村恒夫

国内株式市場は年末年始の激しい値動きがあったものの、リーマンショック後の低迷期に比べれば、押しなべて堅調に推移している。それに合わせて、新規公開(IPO)を目指す起業家…

宇津井輝史 文章ラボ主宰/神田玲子 NIRA総合研究開発機構 理事/丁野朗  東洋大学大学院国際観光学部 客員教授/時事通信社 常務取締役 中村恒夫/政治経済社会研究所 代表 中山文麿

「平成」が終わり、新たな時代の幕開けとなる2019年。本稿では、本紙コラム「石垣」執筆者に2019年の日本そして世界の行方について聞いた。 グローバル経済は近年の傾向ではな…

東洋大学大学院国際観光学部客員教授 丁野朗

国の観光戦略ビジョンでは未活用資源としての文化財の活用が注目されている。その象徴が「日本遺産」である▼地域の歴史的魅力や特色を個々の文化財ではなくて、これら多様な文…

文章ラボ主宰 宇津井輝史

ダイエット中の人は体重計の表示に一喜一憂する。国際貿易から買い物まで、商取引はモノの重さを単位として値段を付ける。タンパク質の質量を精密に測定するのは医療技術の発展…

NIRA総合研究開発機構理事 神田玲子

デジタル化による技術の急速な変化は、市場での競争の概念を塗り替えつつある。ライバル企業との協力をあえて選択し、いち早く市場での優位な位置を確保しようとする企業が増え…

政治経済社会研究所代表 中山文麿

11月6日に米国の中間選挙が行われ、下院は民主党が勝利し、上院は共和党が多数派を維持した。共和党はトランプ大統領を前面に出してトランプ党として戦い、民主党はトランプ氏…

時事通信社常務取締役 中村恒夫

プラスチック廃棄物の取り扱いが世界的な課題になっている。特に、海洋に流出し「マイクロプラスチック」となった細かな粒を、魚介類やプランクトンが食べ、生態系に悪影響を及…

東洋大学大学院国際観光学部客員教授 丁野朗

建築の世界では、リノベーションやコンバージョンの用語を頻繁に耳にする。リノベーションは、既存建物の骨格だけを残す大規模改修工事により、元の用途や機能を変更し性能の向…

文章ラボ主宰 宇津井輝史

デンマークのエースストライカーとして活躍したブライアン・ラウドルップは祖国で神様のような存在である。兄のミハイルはかつてJ1のヴィッセル神戸に在籍した。あるときミハイ…

NIRA総合研究開発機構理事 神田玲子

第四次安倍改造内閣がスタートする。総理は、先の総裁選で今後3年間に全世代型の社会保障制度を構築することを表明した。目新しい政策を次々と打ち出してきた安部政権は、負担…

政治経済社会研究所代表 中山文麿

米中間で報復関税の応酬など、貿易戦争が激化してきた。トランプ米大統領がアメリカファーストの保護貿易政策を強行した結果だ。第二次世界大戦後、世界経済は米国が主導する自…

時事通信社常務取締役 中村恒夫

「優秀なビジネスマンは、新しいポストに就いた日から後任への引き継ぎ準備をする」と著名な財界人から聞いたことがある。日常業務で気付いた問題点や改善テーマを整理しておけ…

東洋大学大学院国際観光学部客員教授 丁野朗

本年6月、新たな「観光ビジョン実現プログラム」が発表された。2016年3月の「明日の日本を支える観光ビジョン」展開のための具体的プログラムである。もともとのビジョンが、「…

文章ラボ主宰 宇津井輝史

のちに冒険家と呼ばれる堀江謙一さんが、米サンフランシスコの港にヨットを着けたのは1962年8月12日の夕方だった。わずか19フィートのマーメイド号で単独無寄港太平洋横断を達…

NIRA総合研究開発機構理事 神田玲子

デジタル化がもたらす「創造的破壊」の波を受けて、既存の企業が脅威にさらされている。しかし、破壊される対象はなにも企業に限らない。経済、政治、社会など私たちの生活を規…

政治経済社会研究所代表 中山文麿

日本経済を覆っている人手不足は相当深刻になってきた。建設業とサービス業においては、雇用のミスマッチもあって危機的な状況だ。例えば、2017年度の建設業と介護サービス業の…