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コラム石垣

コラム石垣 2017年11月1日号 丁野朗

東洋大学大学院国際観光学部客員教授 丁野朗

1970年前後の激甚な公害の時代、硫黄酸化物や窒素酸化物などの排ガスは、その排出量が制限された。いわゆる「総量規制」である。▼例えは悪いが、近...

コラム石垣 2017年10月21日号 宇津井輝史

文章ラボ主宰 宇津井輝史

誰が初めに言ったのかは知らぬが、日本人が過大評価しているものが3つあるという。オリンピックとノーベル賞、そして国連である。オリンピックは国...

コラム石垣 2017年10月11日号 神田玲子

NIRA総合研究開発機構理事 神田玲子

伝統文化もその時代の人々の手が加わることで奥義が究められる。例えば、フランス料理に新風を吹き込んだヌーベル・キュイジーヌ。調理の過度な手...

コラム石垣 2017年10月1日号 中山文麿

政治経済社会研究所代表 中山文麿

昨年4月に熊本地方を襲った地震で西原村役場の地震計が極めて異常な波形を記録した。この布田川断層帯(活断層)による直下型地震は地震発生から10秒...

コラム石垣 2017年9月21日号 中村恒夫

時事通信社取締役・中村恒夫

「トップになって見える景色が変わった」。大手企業の取締役を務めていた知人は、今夏を前に、温和な人柄と経営手腕を買われて、中堅企業の社長に...

コラム石垣 2017年9月11日号 丁野朗

東洋大学大学院国際観光学部客員教授・丁野朗

各地で「地域未来塾」などの人材塾に係わっている。そんな塾の一つに、広島県呉市の「くれ観光未来塾」がある。昨年末開講だが、今月、すでに6回目...

コラム石垣 2017年9月1日号 宇津井輝史

文章ラボ主宰・宇津井輝史

鉄路はどうなるのか。3月11日号の小欄で、経営難からJR地方路線の廃止・縮小が相次ぐ事態に愚考を展開したら、読者の反響があったので再度提起して...

コラム石垣 2017年8月11日号 神田玲子

神田玲子・NIRA総合研究開発機構理事

将棋界の15歳の藤井聡太氏が、プロ入り初の挑戦で連勝記録を塗り替えたことが大きな話題になった。初々しい若者が、駒を粛々と動かす姿に将棋ファ...

コラム石垣 2017年8月1日号 中山文麿

政治経済社会研究所代表 中山文麿

先月初めに九州北部を襲った記録的な豪雨には声を失った。おびただしい倒木を巻き込んだ激流がJR九大線の鉄橋や川沿いの家屋を押し流した。また、...

コラム石垣 2017年7月21日号 中村恒夫

時事通信社取締役・中村恒夫

働き方改革の中で長時間労働の抑制が産業界に求められている。リフレッシュする機会を確保した方が従業員のミスが減り成果も上がることは、多くの...

コラム石垣 2017年7月11日号 丁野朗

東洋大学大学院国際観光学部客員教授・丁野朗

各地で現代の「私塾」とでも呼べる人材塾が盛んになっている。疲弊した地域には、安易な補助金というカンフル剤に頼るだけではなく、地域を担い産...

コラム石垣 2017年7月1日号 宇津井輝史

文章ラボ主宰・宇津井輝史

むきになって目くじらを立てるほどではないが、カタカナ語の氾濫にイラつく人は多かろう。日本にはない考え方が英語圏から言葉と一緒に入ってきた...

コラム石垣 2017年6月21日号 神田玲子

神田玲子・NIRA総合研究開発機構理事

米国の大統領は、何を代表しているのか。それは、米国民の一部の人々ではないはずだ。トランプ大統領は、地球温暖化に対する国際的取り組みである...

コラム石垣 2017年6月11日号 中山文麿

政治経済社会研究所代表 中山文麿

先月末、イタリアのタオルミナで主要国首脳会議(サミット)が開催された。トランプ米大統領は先の大統領選の公約であった保護主義の考えを主張した...

コラム石垣 2017年6月1日号 中村恒夫

時事通信社取締役 中村恒夫

米国のトランプ大統領とメディアの対立が先鋭化している。昨年の大統領選を巡る「ロシアゲート疑惑」は司法省が特別検察官を任命する事態に発展し...

コラム石垣 2017年5月21日号 丁野朗

東洋大学大学院国際観光学部客員教授 丁野朗

日本を象徴する「百の物語」を創出し、地域ブランドの確立と国内外の観光交流に生かす。「日本遺産」を一言で表現するとこうなろうか。この4月末、...

コラム石垣 2017年5月1日号 宇津井輝史

文章ラボ主宰・宇津井輝史

地政学がブームである。戦時中に戦争を煽った罪で戦後はずっと忌避され、一般の大学でも地政学は封印された。だからここ数年の地政学関係書籍の相...

コラム石垣 2017年4月11日号 中山文麿

中山文麿・政治経済社会研究所代表

世界的にフェイクニュース(うそのニュース)が飛び交うことが当たり前の世の中になった。トランプ米大統領も根拠もなく「オバマ政権が選挙期間中に...

コラム石垣 2017年4月1日号 中村恒夫

時事通信社取締役・中村恒夫

4月は入社式が行われ、職場に若い息吹が感じられる。一方で、かつてのように、同じ会社で生涯、働き続ける人ばかりではない。ライフプランに合わせ...

コラム石垣 2017年3月21日号 丁野朗

公益社団法人日本観光振興協会総合調査研究所特別研究員・丁野朗

「食農体験ソムリエ」をご存知だろうか。地域の資源や特性を生かした食と農の体験プログラムを作成し、これらを消費者に安全かつ有意義に伝えられ...